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| いま、日本人に英語力が求められている理由 |
なぜ、英語がこれからの社会に対応していくために絶対必要なスキルなのでしょうか。
それを説明するためには、いまの日本経済と中小企業の置かれた立場を理解する必要があります。
グローバル社会という言葉をご存知でしょうか。
グローバル社会とは、日本やアメリカ、インドなど各国の境目（国境）がなくなり、それぞれの国が密接にリンクしながら、同じ土俵で競争をしていかなくてはならない社会です。
グローバル化の好例として、アメリカとインドの関係を挙げましょう。
アメリカ国内のＩＴ先進企業は、その業務の大部分をインドに委託しています。
たとえば、アメリカ国内で仕事が終わる時間、夜７時くらいにインドの企業に「こういったデータを作成しておいてほしい」と、ｅメールで注文します。
アメリカとインドでは時差があります。すなわち、アメリカ人が夜ぐっすりと眠っている間に、
昼間のインド人は受注されたデータ作成が行え、翌朝アメリカの出勤時刻の頃には、出来上がっているというマジックが可能なわけです。
グローバル化のもうひとつの問題は、労働賃金です。
企業は、より安価な労働力を欲しています。
ようするにアメリカ国内ではなく、中国、ベトナム、インドといった海外でより安く雇える労働者集団を求めていくわけです。
同じ単純作業であれば、高い報酬を要求する国内の人間より、低賃金労働を厭わない外国人労働者のほうが雇う側である企業にとっても得でしょう。
そして、注意してほしいのは、これらはアメリカだけの問題ではなく日本にも当てはまるということなのです。
  
グローバル化は、日本企業にとっても必然です。
遅かれ早かれ、企業はより安価な人件費を求めて海外へ流出していくし、さらにこれからの１０年後においては、地方のどのような中小企業でさえ、海外との取引なしには生き残っていけないと言われています。
こういった状況のなかで、個人が英語が出来るか出来ないかは、極めて重要なポイントになってきます。
英語（英会話）が出来ることがグローバル社会の最低条件
そういってもいいでしょう。
そもそも日本と諸外国の国境が消滅していくということは、英語を公用語として使っている外国人と同等の立場で競争しなくてはならないのです。
先ほど例に挙げたインド人はもちろん、欧米からあらゆる業務委託の注文を受けている諸外国の人達は、例外なく英語のコミュニケーションができ、そのうえ人件費が安いのです。
それに比べて日本人労働者はどうでしょう。
英語が出来ないうえに、最低賃金をもっともっと上げろと喚いてばかりいます。
企業が雇う場合、はたしてどちらが都合がよいでしょう。
インターネットの普及により、電話線が一本あり英会話さえ出来れば、たとえ個人であっても世界を相手にビジネスが出来るようになりました。
これから、日本人は否応なしに外国人との競争を強いられるようになるでしょう。
そして、英語が話せないというだけで、私たち日本人は始めから大きなハンディを背負っているのです。
成長している国は、例外なくＩＴと英語教育に力を入れています。
そして、個人の自己投資という問題を考えた場合、真っ先に修得しなくてはならないのが、世界公用語である英語によるコミュニケーション能力なのです。
英語が出来ないと、ビジネスにおいて生存すら危うくなってくるかもしれない、それがグローバル社会というもの。
海外の労働者と比較しても遜色ないだけの市場価値を持つこと、英語学習にはそういった意味があります。
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